原爆投下70周年 広島原爆はナチス製ルイジ・ロメルサの証言
毎年この時期になると無性にうっとうしくなるのです。胸の中が何かモヤモヤとうずきま出します。”広島原爆はナチス製”このような事も時代の流れの中で次第に興味も薄れ歴史の渦の中にかき消されていくのだろうかと。 ここに来て、広島原爆はナチス製だったという件をスペイン人で日本側のスパイだったベラスコ氏以外に外国人で他にも存在していたことが分かって来ました。その人はムッソリーニの特使としてドイツに派遣されナチスの原爆実験にまで立ち会ったルイジ・ロメルサ氏。 ナチスドイツの原子爆弾 - ルイジ・ロメルサの証言 広島原爆はナチス製 ベラスコの証言 http://youmenipip.exblog.jp/16387785/ 米国は日本の同盟国だったドイツから原爆を貰ってまで何故日本に投下したかったのか?このようなモラルを逸脱した行為を解明してこそ真の平和がありえるのではないか?! ありもしない事件をデッチあげ。ありもしない事件を謝罪させようとしている以上は平和などは来ない。 日本の法律で逮捕したいな↓こいつを 旧日本軍人狩りを提案し出したユダヤ人団体 ナチス戦犯狩りのユダヤ人団体所長 韓国に旧日本軍人狩りを提案 > 「自分ならたくさんの人を使って責任者を探し出し、法廷に立たせていただろう。これは被害を受けた国が果たすべき義務だ」「日本を世界で恥ずかしく困難な立場に立たせることは、被害を受けた韓国の義務だ。慰安婦だった女性がいるのに、なぜ慰安婦を募集した軍の責任者や関係者を探そうとしないのか」 ナチス戦犯を追跡する「サイモン・ウィーゼンタール・センター」エルサレム事務所のエフライム・ジュロフ(66)所長は先月24日に本紙とのインタビューに応じ、日本による河野談話検証に対する韓国政府の消極的な対応を批判した。 ジュロフ氏は「私が韓国人であったなら、個人的に用心棒を雇ってでも、日本の軍部による慰安婦募集の責任者たちを探し出し、必ず法廷に立たせていただろう」と述べた。 ジュロフ氏は被害者である元慰安婦女性たちが生存しているにもかかわらず、加害者が明確になっていない状況に対して理解ができない様子だった。ジュロフ氏は「日本の政治家たちが歴史の真実を認めないことが、当然のことだが最も大きな問題だ」とする一方で「韓国は慰安婦博物館や記念館を大々的に建設し、ユネスコ(国連教育科学文化機関)の記録遺産に申請するなどして、全世界に慰安婦の事情を知らせねばならないが、韓国人たちはおとなしすぎるようだ」と指摘した。 米国系ユダヤ人としてホロコーストについて研究する歴史学者でもあるジュロフ氏は、同センターを設立した故サイモン・ウィーゼンタール氏と共にナチス戦犯たちを追跡し、1986年にエルサレム事務所の所長に就任した。現在も情報提供の電子メールを毎日100通以上確認することで1日の仕事が始まるという。ドイツをはじめ世界各地で自らの正体を偽り、隠れて暮らしているナチス戦犯に対する情報提供は今も相次いでいるという。 同センターは米国ロサンゼルスに本部があり、法廷で有罪を確定できるほど信ぴょう性のある情報提供者には、最大で2万5000ユーロ(約350万円)の懸賞金を支払っている。運営は寄付金で賄われているが、寄付金の額は昨年だけで2200万ドル(約22億円)に達した。寄付金は「最後まで戦犯を追跡してほしい」と願う世界中のユダヤ人から送られたものだ。この寄付金によってセンターは毎年ナチスの主要戦犯リストを公表し、新たに懸賞金を準備している。そのためホロコースト(ユダヤ人大量虐殺)を否定する欧州の右翼団体などからは、殺害予告などさまざまな脅迫を受けているという。 戦後、ナチスの戦犯たちは自らの正体を隠し、米国、英国、オーストラリアなどに移住してひそかに生活してきた。センターはこれらのナチス戦犯らに市民権を与えた世界各国に対しても、その失政を執拗(しつよう)に追及している。ジュロフ氏は「現在、彼ら戦犯たちはすでに老い、病気になっているとして責任追及をやめようという声もあるが、これはとんでもないことだ。事件は過去のものだが、罪まで消え去ったわけではない」と語る。センターの働き掛けで後に各国政府は謝罪し、今は戦犯の追跡が世界で幅広く行われるようになっている。 ジュロフ氏は「韓国政府は日本の良心勢力を積極的に取り込み、彼らと連帯しなければならない」とした上で「彼ら(良心勢力)に慰安婦関連の資料を探してもらい、これを公表できるよう積極的にロビー活動を展開すべきだ。残された時間は長くない」と語る。 ジュロフ氏は「事件から時間が過ぎたからといって戦犯たちが死ぬのを待つのではなく、彼らに正義の審判を受けさせることこそが、歴史を正すことにつながる」「そのことは決して不可能ではないという事実を示すことが、私の仕事だ」とも述べた。 ジュロフ氏は自らのことを「ナチスの狩猟者」と呼ぶ。ジュロフ氏は「70年が過ぎた今もなおナチス戦犯たちを追跡する理由は『被害者だったわれわれは常に見ている』というメッセージを彼らに伝えるためだ。このメッセージは戦犯たちに対してだけではなく、歴史を否定する勢力にも同時に送る一種の警告だ」と指摘した。 エルサレム=朴国熙(パク・ククヒ)特派員 朝鮮日報/朝鮮日報日本語版 http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2014/07/06/2014070600269.html > 日本に来ていたのなら捕らえておくべきだったなあ。ありもしない事件で追われるのはかなわん。軍事政権なら逮捕出来たのになあ日本は。 >ジュロフ氏は「私が韓国人であったなら、個人的に用心棒を雇ってでも、日本の軍部による慰安婦募集の責任者たちを探し出し、必ず法廷に立たせていただろう」と述べた。 ということですが。自分が金持ちなら 個人的に用心棒を雇ってでも必ずこやつを捕まえ独房に放り込むだろうなあ 何かを感じた↓ #
by youmenipip
| 2014-08-06 13:13
集団的自衛権でマスコミのデタラメを証明するアンケート結果
なんじゃこりゃ? マスコミによって異なるアンケート結果 読売新聞と産経新聞は賛成が多く他は反対票が多い? 例えば賛成が多い産経新聞の記事 7割が集団的自衛権を容認 日本人輸送の米艦船護衛73・1%が支持 2014.5.19 12:03 [世論調査・アンケート] > 産経新聞社とFNN(フジニュースネットワーク)が17、18両日に実施した合同世論調査で、安倍晋三首相が目指す集団的自衛権の行使容認について「必要最小限度で使えるようにすべきだ」との回答を含め約7割が賛意を示した。賛意を示した人のうち、憲法改正ではなく、首相が主張する憲法解釈の変更での対応を支持する人も約7割に上り、安倍政権にとって追い風となりそうだ。 集団的自衛権の行使容認に関しては「全面的に使えるようにすべきだ」が10・5%、「必要最小限度で使えるようにすべきだ」が59・4%に上った。「使えるようにすべきではない」と反対したのは、28・1%にとどまった。 集団的自衛権の行使容認に賛意を示した人のなかで「憲法改正が望ましいが、当面は解釈変更で対応するればよい」と回答したのは46・9%で、「必ずしも憲法改正の必要はなく、解釈変更でよい」の23・5%と合わせて、憲法解釈変更の容認派は7割に達した。「憲法解釈変更は認められず、必ず憲法の改正が必要だ」との回答は25・8%だった。 個別の具体的事例に関しては、首相が15日の記者会見で示した、周辺有事の際に日本人などを避難させる米軍艦船を自衛隊が守ることに賛成したのは73・1%。自衛隊と他国軍隊によるシーレーン(海上交通路)の機雷除去も78・3%が賛成した。首相が記者会見で多国籍軍への参加を否定したことには79・6%が支持した。 憲法解釈変更による集団的自衛権行使容認を目指す自民党と、慎重な公明党の調整が決裂した場合、「連立解消」を支持する人は59・2%に上った。 安倍内閣の支持率は53・1%で、前回調査(4月26、27両日)の54・4%から1・3ポイント減のほぼ横ばい。不支持率は31・5%(前回29・9%)だった。 > http://sankei.jp.msn.com/politics/news/140519/stt14051912030001-n1.htm 反対派の朝日新聞の記事の場合 今国会で憲法解釈変更「不要」68% 朝日新聞世論調査 2014年4月22日00時13分 > 朝日新聞社が19、20日に実施した全国世論調査(電話)で、安倍晋三首相が目指す憲法の解釈変更による集団的自衛権の行使容認について尋ねたところ、「反対」は56%で、「賛成」の27%を上回った。今国会中に憲法解釈を「変える必要がある」は17%にとどまり、「その必要はない」の68%が圧倒した。 > どちらが正しいのか? 日本国民は集団的自衛権というものを賛成しているのか反対しているのかを知るのに必要なアンケート調査が新聞社によってバラバラというのは不自然。 今の今まで国民はこのようなマスコミ各社の政治思想の方針を無条件で受け入れていたわけです。 読者、視聴者は新聞テレビは嘘を付かないものとして見ている者もいる 新聞・テレビは嘘が多いのか? 朝日新聞は従軍慰安婦問題というものを日本で始めて連載記事にして25年以上掛けて世に定着させた新聞社で、南京虐殺事件も捏造記事が発覚して謝罪訂正記事を出したりしている新聞社です。 テレビ朝日はご存知朝日新聞の映像部門 つまり新聞とテレビは同じ政治思想と思ってよいでしょう。 元々ありもしなかった慰安婦問題が日本で定着するまでの朝日新聞の努力 朝日・慰安婦問題年表 -------------------------------------------------------------------------------- 年 事件 詳細 1983 吉田清治手記出版 若い女達を木剣で殴りけりトラックに詰め込んだ・・・・・等、ひたすら扇情的な内容。彼は朝日の懸賞小説に応募して佳作になったストーリーテラー。 1989 同書韓国訳出版 ↑ 元慰安婦探し 青柳某が訴訟費用は負担します、と韓国ビラ配りの旅。 1991 朝日記事スクープ 軍に強制連行された元従軍慰安婦が名乗りをあげた..。植村記者は彼女が親に売られた...と言っているのを知りながら強制連行に捏造して記事を書いた。植村記者は現在北京特派員。 ↑ 元慰安婦東京地裁に提訴 訴状には親に売られたと明記。強制連行ではなかった証拠になるが前の記事は訂正せず。 1992 朝日軍関与証拠発見の記事 関与とは、具体的には性病を防ぐためと強姦事件を抑えるために慰安所を設けたということだが、記事の見出しの印象操作で見出しだけ読むと隠していた悪事が露見したように見えるのがポイント。 ↑ 朝日/北畠委員の名で吉田清治の取材記事 吉田さんは「遺書として記録したいと体験を書き、話してきた」と彼がいかにも信頼できる善意あふれる人のような印象を与える記事を書く。 ↑ 正論8月号/諸君7,8月号 秦教授が斎州島で聞き取り調査、吉田本のウソ発覚、とんでもない経歴も暴露。 ↑ 慰安婦問題沈静化 上記論文で完膚なきまでに否定される。 1993 宮沢訪朝 訪朝直前に反日感情盛り上がる、韓国首相に慰安婦の件で謝罪 ↑ 河野談話 強制性があったと認める。慰安婦問題が事実として復活。 1996 中学教科書記載 河野談話を論拠に全ての中学生教科書に従軍慰安婦が記載される。 1997 4月号文芸春秋桜井レポート 河野談話は韓国政府との政治的妥協の産物だった...と暴露。 ↑ 3月朝日特集主張 強制連行がなかったとしても、強制性があったのは明らか...。と得意のスリカエ戦術。 ↑ 3月朝日吉田証言否定 斎州島の人たちからも証言なく、真偽は確認できない。と自分で権威つけして火を大きくしたくせに、他人事のような無責任極まる書きぶりで証言を否定。 2000 国際戦犯法廷 天皇を弁護人なしで裁く裁判劇を九段会館で上演。NHKが取材。 2001 NHK番組で上記番組放送 編集に不満のバウネットがNHKを提訴。 2005 朝日NHK番組改変記事 安倍・中川氏が圧力をかけて改変させたと報道。NHK幹部も反論して大問題に。 http://www.geocities.jp/tamacamat/ianfu.html 日本の多くのマスコミは 中国・朝鮮・韓国の工作期間 敵工作員に侵食されている日本のマスコミ 例えばその一つの例が 日中記者交換協定 日中記者交換協定について(Wiki) > 1968年(昭和43年)3月6日、「日中覚書貿易会談コミュニケ」(日本日中覚書貿易事務所代表・中国中日備忘録貿易弁事処代表の会談コミュニケ)が発表され、LT貿易に替わり覚書貿易が制度化された。 この会談は、同年2月8日から3月6日までの間、松村謙三が派遣した日本日中覚書貿易事務所代表の古井喜実、岡崎嘉平太、田川誠一と中国中日備忘録貿易弁事処代表の劉希文、王暁雲、孫平化により、北京で行われた。 「政治三原則」とは次のような内容である。すなわち、 日本政府は中国を敵視してはならない 米国に追随して「二つの中国」をつくる陰謀を弄しない 中日両国関係が正常化の方向に発展するのを妨げない の3点の遵守が取り決められた。 この政治三原則と政経不可分の原則に基づいて日中記者交換を維持しようとするもので、当時、日本新聞協会と中国新聞工作者協会との間で交渉が進められているにも関わらず、対中関係を改善しようとする政府・自民党によって頭ごしに決められたという側面がある。 日本側は、記者を北京に派遣するにあたって、中国の意に反する報道を行わないことを約束したものであり、当時、北京に常駐記者をおいていた朝日新聞、読売新聞、毎日新聞、NHKなどや、今後北京に常駐を希望する報道各社にもこの文書を承認することが要求された。 以上の条文を厳守しない場合は中国に支社を置き記者を常駐させることを禁じられた。 > つまり中国に不利なことを書く日本のマスコミは中国で取材活動が出来ないというわけです。 これでは日本のマスコミ正確な報道をすることが出来ない。日本のマスコミは中国のご機嫌を損なわないような記事を書き、かつてNHKで放送されていた"シルクロードの旅"のような中国を宣伝するような番組を制作し放送をする事になるのです。 更に 日本解放第二期工作要綱出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 中国の日本工作マニアルが流失 日本解放第二期工作要綱(にほんかいほうだいにきこうさくようこう)とは、中国共産党による対日工作活動が記されていると称して一部で流布されている文書。前後に存在するはずの「第一期」・「第三期」の存在は確認されていない。 歴史家の西内雅が1972年にアジア諸国を歴訪した際に入手したものであると國民新聞で伝えられたものである[1]。入手した経緯、年代については、西内が経営していた香港の日本語学校で1972年に偶然生徒から提供されたと書いているものもある。 > 基本戦略[編集]日本への工作の基本戦略として 日本が現在保有している国力の全てを、我が党の支配下に置き、我が党の世界解放戦に奉仕せしめることにある[3][4] と書かれている。このほか日本のマスコミ、政党・政治家、極右極左団体、在日華僑に至るまでの工作手段が記されている[1][5]。 心理戦[編集]工作の初期においては、まずは「群衆掌握の心理戦」が実行されるとしている[6]。文化事業を通じて中国への警戒心を無意識のうちに捨て去らせることが重要であり、そのことが「日本解放工作」の温床となり、「一部の日本人反動極右分子」を孤立させることに有効とされる[7]。 工作員は2000人で、学界、マスコミ界、実業界に送り込むと記されている[8]。 スポーツや文化交流を通じて中国は「日本文化の来源」で、「文を重んじ、平和を愛する民族の国」とした印象・イメージを日本人に与えながら[9]、中国語教師として工作員を送り込み、マスコミ工作を行うとともに、議員訪中団を招聘することなどによって日本に民主連合政府を樹立させるとしている[10]。 解放工作の3段階[編集]1.中華人民共和国との国交正常化(第1期解放工作)[3](田中角栄内閣で成立[3]) 2.民主連合政府の形成(第2期解放工作)[3] 3.日本人民民主共和国の樹立によって天皇(昭和天皇[11])を戦犯首謀者として処刑すること(第3期工作解放)[3] 任務達成の手段[編集]中国共産党の対日工作員が個別に工作対象者に接触することによって、中国共産党によって定められた言動を取らすことによって達成されるとしており、工作員は表に出ることなく、あくまでも後方に隠れて、対象者を指揮することとしており、秘密保持や身分偽装が要とされている[3]。 > 当時で2000人(日本で田中角栄時代は約35年以上前)中国は当時から工作員を日本のマスコミ等に送り込むと。当時で2000人なら現在はその数十倍か? 日本には当時旧ソ連の工作員も多くいたはずで。韓国、北朝鮮の工作員も合わせると相当数の工作員が日本で暗躍していたと思われます。 付きあう相手では無い 中国・韓国・北朝鮮 更に日本には多くの"左翼"と言われる反日思想の人種が多くいる。 このような日本国内の”工作員予備軍”がマスコミや政界財界に入り込み悪さを手伝っているというわけです。それが今回の集団的自衛権等の国防に関する重要なアンケートの結果に出るわけです。 日本の”国防”という工作員がもっとも警戒する内容では工作員や工作員予備軍が反対することは当たり前であって敵の工作期間としての本性が現れる内容だったわけです。 数十年前 PKO法案可決時に日本社会党、日本共産党等の左派"が牛歩戦術"まで行い必死に反対したのが思い出されます。 読者の質問に答えるコーナー 話が変わるのですがプログコメントに答えます > Commented by ドクター差別 at 2014-06-01 03:08 x クーデターはどうなったんですかね? > > Commented by たま at 2014-06-29 10:49 x ブログ更新がありませんが,解散或は活動休止になったのですか.仕事で忙しいのも分かりますが,さすがに三ヶ月放置は無いでしょう.私の中では,よーめんさんが拉致られた説や暗殺された説さえ考えていますが,大丈夫でしょうか. > 私は生きています。なかなか大変ですが。ここらで書きます。 ところで今、現段階においてクーデターというものを画策している団体は皆無です。この日本という国はそれほど温暖な国なのです。安部政権が集団的自衛権を進歩させるのは評価できますが。これは国際情勢の流れで日本の反日左翼マスコミ、特にテレビは賛成意見を頭ごなしに叩き潰すわけにはいかなくなったのです。それでも国民が反日になるように地道な工作活動を行っているので注意が必要です。 また今後70年続く日本の左翼支配 どれだけ日本の工作マスコミに注意をしても、デモをしても署名を行っても一度根付いた敵の工作期間としての組織はそう簡単に覆すことは出来ないのです。幹部全員、組織内の左翼全員を首にすることが出来ない以上は今までと変わることはないでしょう。 この現状を一瞬でひっくり返すのは武力を持ったクーデターを行い、マスコミと政権を一時的にも掌握する以外には日本を再生する方法は無いでしょう。デモや署名や講演会、勉強会や選挙で何とかなるものではないのです。このことは多くの保守層、右派層の活動家や知識人の方々は分かっているはずです。分かってはいるがクーデターなるものが今だ現実離れした絵空事という考えがあるのです。 タイでは定期的に軍がクーデターを行い政権をコントロールします。海外では群集が政権をひっくり返すのは日常茶判事です。これらのニュースはテレビや新聞はもちろんインターネットで即座に入ります。現代に置いてもクーデターが威力を発揮しているのです。 それでも日本人は「日本だけはクーデターは無理である」とか「日本でクーデターは成功した例が無い」とか言い出します。戦後日本でクーデターをやった例が無いのにも関わらずです。三島由紀夫や三無クーデターの例を出し”失敗する”等と言いますが、そのどちらもクーデター未遂であって実際にクーデターはやってはいないのです。 > 三無事件(さんむじけん・さんゆうじけん)は、1961年12月12日に日本で発覚した クーデター未遂事件。旧日本軍の元将校らが画策した事件で、初めて破壊活動防止法 の適用により、有罪判決が下された。三無とは無税・無失業・無戦争の「三無」という主張 である > 武器をゴリゴリに集めガチンコでやれば必ず成功する日本のクーデター 日本のクーデター成功確立1万% このオレがいるので成功するのだよ。なぜ成功するのか自分と会って直接話をすれば分かるでしょう。 そんなことでこれから記事更新します。こうやって書いているとまた”クーデターしたいしたい病”が発病して来たぞ(苦笑) 武器を集めクーデターしようぜ! また近日中にお会い出来ると思います。 何かを感じた↓ #
by youmenipip
| 2014-06-29 15:32
改めて.「日本こそ軍事政権 軍事超大国であるべきだ」
ありもしない従軍慰安婦問題等で永久に謝罪を求められるのは日本は軍事的に舐められているからに他ならない クリックのお願い↓ 関係の無い米国まで韓国援護の現実 「本当に合った事件なら再検証されても痛くも痒くも無いのではないか?」 2014年03月10日22:00 慰安婦問題めぐる河野談話、政府「検証」に米国が強い懸念!! 従軍慰安婦問題で、旧日本軍の関与を認めた「河野談話」の作成経緯を安倍政権が検証することに対し、アメリカ政府側が非公式に強い懸念を総理官邸側に伝えていたことが、関係者への取材で明らかになりました。 従軍慰安婦問題をめぐって、菅官房長官は、旧日本軍の関与を認めた河野官房長官談話が作成された経緯について、検証するチームを政府内に設ける意向を示しています。これに対し、駐日アメリカ大使館の幹部が「検証は望ましくない」として、強い懸念を自民党関係者を通じて総理官邸側に伝えていたことが明らかになりました。 アメリカ大使館幹部は「検証結果を公表すれば日韓関係が悪化する」「4月の日米首脳会談で歴史認識が焦点となることは避けるべき」などと伝え、自民党関係者は「事実上、検証を取りやめるよう要請してきたもの」と受け止めています。 政府関係者によりますと、政府高官は、アメリカ側の要請に不快感を示していて、政府として、検証作業は河野談話の見直しにつながるものではないと説明し、理解を求めていく姿勢です。 (10日10:21)TBS http://news.tbs.co.jp/newseye/tbs_newseye2145437.html > 興味深いのは下記の米国大使館幹部の発言 >アメリカ大使館幹部は 「検証結果を公表すれば日韓関係が悪化する」「 「慰安婦問題を再検証すれば出鱈目だと分かるから」ということを言っていることになるのです 再検証結果を公表すれば関係悪化するから止めろ等という論理矛盾で一方的な馬鹿げた要望を聞く必要は全く無い。日本は毅然とした態度で「本当にあった事件なら再検証されても痛くも痒くも無いのではないか?」と言えば良い。本当にあった広島長崎の原爆大虐殺を再検証されても痛くも痒くも無いのと同じ またこれは自民党という国内政党の問題である河野談話の再検証をいちいち他国の目を気にする必要は無い。日本の政治家が他国が気になるのは今だ精神的に米国の属国のつもりだからであって個人的な"甲斐性"のレベルです。また日本には他国を有利にし日本を貶める工作員化した政治家が多くいます。これらが作成したかもしれない物を再検証することは現在の新政権の当然の権利です。それをいちいち反応して「再検証を止める必要は無い」 政治的に舐められている日本の政治家 「韓国やオアランダ等の政治家が日本を叩けば支持が上がる」 「米国に慰安婦の少女像が設置される」 これらの行為は日本の政治家が舐められていることを意味します。 これがいずれ 日本には何をしても良い⇒日本人には何をやっても良い になります。 ではどうすれな良いのか? ここで自分はよく軍事政権であれば問題は解決すると言いますが。実際解決します。 日本が軍事政権になれば反日発言禁止を法制化するでしょうしこれまで日本を貶めて来た政治家や反日活動家、工作員を片っ端から逮捕出来ます。河野談話の河野洋平はもちろん村山や宮沢等の老害。朝日新聞の解体も簡単に出来るでしょう。テレビでは毎日、隣の「売国奴を探せ」のコーナーや「隣の工作員は誰だ!」のコーナー等で隣の家に潜む売国家族の家宅捜査を紹介し皆でその家に押し寄せ「この非国民め!この売国奴があ!」等と罵る映像を流すのです。 舐め腐った国には 軍事政権の軍事超大国であるので世界七つの海に核弾頭搭載型の原潜を100隻ほど配備し睨みをきかせ生意気な国には実際に10コほど撃ってみる。国連軍などがしゃしゃり出て来たら数千発の核ミサイルを放り込み日本に銃を向けた代償を体で払ってもらう。この時、もし米国が先陣をきって国連軍を指揮していたら米国全土に核の雨を降らせる。 第二次大戦の謝罪 米国等の第二次大戦の自称戦勝国らに謝罪させ謝罪文を書かせネットで永久に晒す。 反日国の処分 中国韓国等の反日国にこれまで日本を侮辱して来た罪を謝罪させ謝罪文を書かせネットで永久に晒す。 拉致問題の完全解決 金を捕まえ拉致被害者全員を開放するまで木刀や鉄パイプ等でボコボコにする 売国奴工作員らの公開処刑 町の至る所で売国奴や工作員らの公開処刑が行われ楽しいことこの上ないでしょう。 このように河野談話云々等どうでも良くなるはずです。日本が一刻も早くそうなるようにみんなこのよーめんのブログを応援しようではないか! あーーーすっきりした(笑) 何かを感じた↓ #
by youmenipip
| 2014-03-19 09:48
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